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LPOの成功事例と成果を出すためのLP改善ポイント

2023.12.13

LPO事例

LP（ランディングページ）を制作したはいいものの、

・なかなかCVRが上がらず、思ったように集客ができない

・広告のクリック率は高いのに、CV数が伸びない

とお悩みの方も多いのではないでしょうか。

それもそのはず、LPは作って終わりではなく、継続的な検証と改善によってはじめて最大限の効果を発揮します。本記事では、LPを最適化してCVRを高めるLPOの成功事例や、LPOで成果を出すためのポイントを徹底解説します。

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LPOは「ランディングページ最適化」の略で、LPを改善することでCVRを最大化させる戦略的アプローチです。

CVR改善に効果的ですが、やみくもにLP改修やABテストを行うだけでは成果に繋がりません。

LPO初心者の多くは、LPの見た目を改修することばかりに気を取られて根本的な部分の改善ができず、失敗に繋がってしまうケースがよくみられます。

LPを根本から改善し、CVRを最大化するためには「ユーザー目線」で考えることが重要です。

そこで、LPOでCVRの改善をしたいとお考えの方に向けて、ユーザー目線で考える際に最も重要な2つの観点をご紹介する資料をお届けします。

この資料をご覧いただくと、たった10分でLPOの攻略術が学べます。
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そもそもLPOとは？
なぜLPOが重要なのか？
コンバージョン数9倍に改善！LPOの成功事例
- 最適なCVポイントを追加しCVRを最大化
- ABテストでコンテンツの順序を入れ替えてフォーム遷移率を改善
LPOでCVRを最大化するための4つの施策
- お問い合わせフォームを最適化する
ファーストビューを最適化する
- CTAを最適化する
- 流入元とLPの訴求に一貫性を持たせる
LPOで成果を出すための4つのコツ
LPOは外注すべき？自社でもできる？
LPOに強いおすすめの優良LP制作会社3選
まとめ

そもそもLPOとは？

LPOとは、LPをユーザーのニーズに合わせて改善し、CVR（コンバージョン率）を高める施策です。「Landing Page Optimization」の略称で、日本語では「ランディングページ最適化」と訳されます。

LPOの最大の目的は、LPを訪れたユーザーの離脱を防ぎ、CV（コンバージョン）に導くことです。

LPを制作した後、放置しているだけで勝手にCVRが上がることはまずありません。継続的に効果測定や改善を行うことで初めて最大限の効果が発揮されます。

逆にいえば、これまできちんと改善を行ってこなかったLPや、CVRが思うように伸びていないLPでも、正しくLPOを実施すればまだまだパフォーマンスは向上します。

なぜLPOが重要なのか？

LPOは単にCVRを高めるだけでなく、Web広告に投資したコストの費用対効果を高めることを目的とした施策でもあります。

今や大企業だけでなく、零細・中小企業や地方の企業でもWeb広告に投資することは当たり前の時代になりました。

現在、Web広告の運用はAI化によって誰でも気軽に行える時代に突入しています。わかりやすい例として、Googleによる最適化案が挙げられます。最適化案とは、Google側がAIを活用して、入札単価やキーワード、広告文などを改善して予算を効率的に活用する方法を教えてくれるというものです。

誰でも広告を運用できるようになった今、広告運用の最適化だけで他社との競争に勝ち、コンバージョン数を最大化することは非常に困難といえるでしょう。最終的に勝敗を分けるのはLPの改善であるとGoogleも提唱しています。

また、Web集客施策は一定のフェーズに達すると、頭打ちになってしまうことがあります。幅広くリーチできたとしても、商材に全く興味のない人にまで届くため、広告費がかさむわりにコンバージョン率が伸びず、費用対効果は下がってしまいます。

そのため、広告のクリック回数を増やすこととは別に、LPを最適化して1回の表示で得られる効果を最大化させることに着目したLPOが重要なのです。

コンバージョン数9倍に改善！LPOの成功事例

まずは、実際のLPOによる改善事例をご紹介します。

最適なCVポイントを追加しCVRを最大化

教育系LPのLPO事例では、LPに最適なCVポイントを追加することで、CVRの最大化に成功しました。

課題点：LPを活用してお問い合わせを獲得したいけれど、そもそも誰がターゲットなのか、ターゲットのニーズがどこにあるのかを理解できていなかった。テストマーケティングを目的として制作したLPでは、コンバージョンとして、まずは「お問い合わせ」ボタンを設置していたが、お問い合わせ件数は月2件しか獲得できなかった。

仮説：CVポイントがお問い合わせだけだと、検討段階のユーザーにとってはハードルが高いと感じてしまう可能性がある。今回のLPはテストマーケティングを目的としているため、コンバージョンのハードルを下げることでCVRが改善するだろうと仮説を立てた。

改善施策：今回のLPはテストマーケティングを目的としているため、CVポイントとしてハードルの低い「資料ダウンロード」を新たに追加。すぐにお問い合わせしたい人は「お問い合わせ」に、お問い合わせまではいかないが、気になるからとりあえず資料請求してみようという人は「資料ダウンロード」に誘導することで、取りこぼしを防ぐ。

結果：CVポイントを追加後、資料ダウンロード件数、お問い合わせ件数ともに着実に増加。当初月2件だったコンバージョン数が、LPOの開始から4ヶ月目で7件、5ヶ月目には18件に。CVRが6.34%まで改善した。（平均的なLPのCVRは2～3％）

ABテストでコンテンツの順序を入れ替えてフォーム遷移率を改善

教育系LPのLPO事例では、コンテンツの順序を入れ替えることでフォームへの遷移率が改善しました。

課題点：LPへのアクセスは一定数あるのに、CVRが思ったように伸びないという課題があった。アクセス解析ツールを使って分析したところ、離脱率が高く滞在時間が少ないことがわかった。

仮説：LPをヒートマップで分析すると、オンライン研修のコース紹介のコンテンツが最も見られていることがわかった。そこで、ユーザーの興味関心が高いコース紹介のコンテンツをページ上部に配置することで離脱を減らせるのではないかという仮説を立てた。

改善施策：ユーザーの興味関心が高いコース紹介のコンテンツをページ上部に配置。オリジナルのLP（パターンA）と、コンテンツの順番を入れ替えたLP（パターンB）でABテストを実施。

結果：当初のLP（パターンA）と、コンテンツの順番を入れ替えたLP（パターンB）では、パターンBの方がユーザーのフォーム遷移率が高く、90%以上の確率でパターンBの方が良好な結果に。パターンBを採用することで、CVRの最大化に繋がった。

LPOでCVRを最大化するための4つの施策

LPOで成果を挙げるための4つのポイントをまとめました。

お問い合わせフォームを最適化する

お問い合わせフォームに到達するということは、それだけ購入や申し込みに対する意欲が高いユーザーであると考えられます。

しかし、ユーザーが入力フォームに到達したにもかかわらず、入力を完了せずに離脱してしまう割合はなんと70％以上にものぼるといわれています。

フォームが使いにくいために、コンバージョンの一歩手前でそうしたユーザーを取り逃しているのは非常にもったいないことです。

逆に、ユーザーがCVに至る過程で必ず通るページだからこそ、エントリーフォームの改善はLP改善において最も即効性の高い施策といえます。

お問い合わせフォームの改善施策には主に以下のようなポイントが挙げられます。

・入力項目を最小限にする

・エラーの箇所をわかりやすくする

・入力完了ボタン以外のリンクが設置されている場合は削除する

・複数のお問い合わせ選択肢を用意する

・入力項目が多い場合は、ステップフォームや2段階フォームを活用する

お問い合わせフォームの改善では、ユーザーが面倒だと感じる要因や、離脱の要因に繋がるものを排除して、使いやすいフォームに改修することが重要です。

ただし、お問い合わせ件数が増えすぎている場合には、入力項目を削減するのではなく、振り分ける要素を追加することでお問い合わせの質を高められ、より有効なリードを獲得することができます。

お問い合わせフォームの改善については「即実践できる入力フォーム改善施策！CVRを上げるテクニック大公開」で詳しく解説しているので、併せてお読みください。

ファーストビューを最適化する

ファーストビュー（FV）とは、ユーザーがページにアクセスしたときに最初に表示される画面のことです。FVはキャッチコピーや画像、CTAボタンなどの要素で構成されます。

LPではユーザーの約70％以上がFVで離脱しているといわれており、多くのユーザーがそのままLPを読み進めるかどうかをFVで判断していることがわかります。

また、LPに訪れたほぼ100％のユーザーがFVを見ることになるため、FVの最適化はLPOの中で最もインパクトが大きい施策の一つといえます。

ファーストビューの改善施策には主に以下のようなポイントが挙げられます。

・ファーストビューにCTAを設置する

・キャッチコピーはユーザーにとってのメリットを明確にし、端的に伝える

・ファーストビューの画像はABテストでユーザーに決めてもらう

ファーストビューは、LPの内容をよりわかりやすく、より直感的に訴求するために重要な役割を担っています。

ユーザーにとってベストなファーストビューを手っ取り早く見つけるには、はじめにターゲットのユーザーニーズに合わせて訴求の方向性をある程度決めた後、A/Bテストを実施しましょう。複数のパターンでA/Bテストを実施することで、ユーザーによりファーストビューを決めてもらいましょう。

CTAを最適化する

CTAとは、ユーザーに具体的な行動を促すためのボタンのことで、CVの獲得を目的としたLPにおいて非常に重要な要素です。

LP内でユーザーがCVするには、ほとんどの場合CTAボタンをクリックすることとなります。そのため、CTAボタンを最適化することで、LPのパフォーマンスを向上させることが可能です。

CTAの改善施策には主に以下のようなポイントが挙げられます。

・CTAボタンの文言は動詞を使う

・CTAボタンを適切な位置に置く

・CTAボタンはLP全体のトンマナに合わせつつ印象的に見せる

CTAの改善施策で重要なのは、このボタンをクリックするとどうなるのかを具体的に伝えることです。

例えば、「詳細はこちら」よりも「無料トライアルに応募する」の方がボタンをクリックした後の行動が明確になり、ユーザーにとってハードルが低くなります。

また、資料ダウンロードなどのCTAは、実際の資料の画像を見せることで、クリックした後にどのような資料が見られるのかイメージしやすくなり、ユーザーの興味関心を引くことができます。

流入元とLPの訴求に一貫性を持たせる

LPはリスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告などの遷移先として活用されることが多いため、LPと広告の関係性は切っても切り離せません。

そのため、CVRを最大化するためには、広告とLPに一貫性をもたせることが重要です。

広告文では「価格の安さ」を訴求していたのに、遷移先のLPでは「品質の高さ」を訴求していた場合、ユーザーニーズに合わずに離脱してしまう可能性が高くなります。

ユーザーが検索するキーワードや広告文とズレが生じないように、訴求ポイントを統一させましょう。

また、ディスプレイ広告などを配信する場合、バナーのクリエイティブとLPのファーストビューのデザインが大きく異なると、ユーザーに「間違えてクリックしてしまったのかな」「思っていたものと違った」と思わせてしまい、直帰率を高める可能性があります。

そのため、LPと広告の訴求ポイントだけでなく、クリエイティブも統一するようにしましょう。

SEO・Google広告・SNS(Instagram・Twitter・Facebook)・Webメディアなど、流入元や広告の訴求内容によって複数のパターンでLPを用意するのも効果的です。

また、広告のキャッチコピーを変更する時もLPの内容を見直す必要があります。広告とLPは別物でなく、不離一体のものであると意識して改善施策を行いましょう。

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LPOで成果を出すための4つのコツ

ここからは、LPOで成果を出すための4つのコツを紹介します。

改善インパクトの大きい施策から実施する

LPOをはじめるにあたって、どこから実施すれば良いのか迷われる方も多いでしょう。

LPの改善は1つずつ行い、効果測定していく必要があります。その際、取り組むべき施策に優先順位をつけるようにしましょう。CVRに大きな影響を与えていると思われる箇所から1つずつ改善していくことが成功への近道です。

多くのLPにおいて、改善の優先度が最も高い施策として以下の3点が挙げられます。

・フォームの最適化

・CTAの最適化

・ファーストビューの最適化

まず、入力フォームに到達するということはそれだけ購入や申し込みに対する意欲が高いユーザーであると考えられます。フォームが使いにくいために、コンバージョンの一歩手前でそうしたユーザーを取り逃しているのは非常にもったいないことです。

入力フォームの改善ポイントは限られており、低コストかつそれほど手間をかけずに改善することができます。

フォームの最適化は結果がコンバージョン率に直結するので、改善の成果がすぐに分かります。そのため、PDCAサイクルも早く回すことができ、コンスタントに改善を進めることができるので、優先的に取り組むべきです。

また、LPではユーザーの約50～70％がFVで離脱しているといわれていることからもわかる通り、多くの人がページを訪問しFVを見てから数秒でこのまま読み進めるかどうかを判断していることとなります。

ユーザーをCVまで導くためには「つかみ」が最重要ですので、まずはFVを改善し、ユーザーの離脱を防ぐことから始めましょう。

そして、CTAはユーザーに次のアクションを起こすきっかけになる要素のため、優先度が高い改善ポイントです。

申し込みやお問い合わせといったCVに直接繋がっているため、ページの滞在時間が長いがCVRが改善されないといった場合には、優先して取り組みましょう。

同時に複数の施策を実施しない

LPOを実施する際の注意点として、一度に複数の施策を実施してはいけません。

なぜなら、「どこをどのように変更したからこれだけの数値になった」ということが正しく計測できないからです。

修正したい問題点が複数あったとしても、できるだけ改修する個所は一点までにしましょう。

例えば、FVのメインキャッチコピーの変更と、CTAの追加を同時に行なってしまうと、数値の変化があったとしても、どちらがその要因となっているかがわかりません。

もしCTAの追加でCVRが下がっていたとしても、FVのメインキャッチコピーの変更で効果が出ていた場合は、CTAの追加がマイナスに作用していることに気づけず、メインキャッチコピーの変更の本来の効果も明確になりません。

そのため、LPOを行う際はメインキャッチコピーだけを変更したものと、CTAボタンの追加だけを行ったもの等、変更点をしっかりと区別するようにしましょう。

LPと広告の両面から運用改善を行うと効果的

LPOはページに訪れたユーザーをCVまで導くための施策ですので、LPへの集客施策がしっかりと行えていない状態で実施しても思ったようにCVRが改善されない可能性があります。

そのため、LPOの効果を最大限に発揮するためには、ターゲットユーザーの集客も最適化させる必要があります。

大幅なCVRアップを目指す場合は、集客施策を最適化しながら、訪問ユーザーの取りこぼしを防ぐためのLPO施策を実施することをおすすめします。

LPOで重要なのはユーザー目線で考えること

LPOで最も重要なのは、ユーザー目線で考えることです。

LPOでは、「誰に対して、何を売りたいか」という売り手目線ではなく「誰が、いつ、どういう状態になっていて、どうしたいと考えているか（何に困っているか）」という買い手（ユーザー）目線で考えることが重要です。

売り手目線になってしまうと、

・専門用語ばかり使っていてユーザーが理解できない

・ストーリー性がない都合の良い構成で押し売り感が強くなってしまう

・営業で使っている資料をそのまま流用しただけの情報量の少ないコンテンツになる

など、ユーザーにとってのベネフィットが伝わらないLPになってしまいます。

そのため、LPOを実施する際は、ユーザーの心理や行動に基づいて興味・関心を捉え、訴求効果の高いクリエイティブを表示して成約率を最大化することが大切です。

流入経路、行動ステータス、ユーザー属性などを細かいセグメントで分析し、ユーザーニーズに沿ったLPOを実施しましょう。

LPOは外注すべき？自社でもできる？

世の中には多くのLPOツールがあります。インハウスで簡単に分析から改修、効果測定まで行うことができ、非常に便利なツールが数多く存在しているため、自社でもLPOを実施することができます。

しかし、LPOで成果を上げるためには、Webマーケテイングやディレクション、デザインやコーディングなどの幅広いスキルや知識が必要となります。

自社でLPOを行うとなると、人材の確保が必要です。しかし、すべてを網羅したマルチスキルを持つ人材は非常に希少で採用は困難です。十分な人材が確保できなければ、業務が滞ってしまう可能性もあります。

また、内製化して業務が属人的になってしまうと、スキルや知見を持った人材がいなくなってしまった場合に、再教育をする必要が出てきます。このように、内製化の体制を整えるためには時間やコストがかかってしまいます。

特に以下のような課題やお悩みを抱えている場合は、絶対にLPOを外注すべきです。

・LPOに関するノウハウやスキルを持つ人材が社内にいない

・LPOに割ける時間が足りない

・LPOを内製化しているが、社内メンバーの負担が大きい

・LPOをツールを導入したはいいものの機能を使いこなせていない

上記に当てはまる方は、LPOの外注を検討してみてください。

LPOに強いおすすめの優良LP制作会社3選

最後に、LPOに強いおすすめのコンサルティング会社を特徴別にご紹介します。自社に合った会社を見つけましょう。

株式会社ラヴィゴット

・CVRを向上させるための実践ノウハウが充実

・分析から改善施策の立案、修正まで一貫して対応可能

・LP制作からLPOコンサルティング、広告運用までトータルサポート

株式会社ラヴィゴット

CVRを向上させるための実践ノウハウが充実

株式会社ラヴィゴットでは、過去4,000社以上のWeb分析診断で培った、CVRを向上させるための独自のノウハウを多数保有しています。一部の業界や業種に特化することなく、幅広い分野においてLPOコンサルティングやランディングページ制作を行っています。目標達成や課題解決に対しての参考事例や戦略が多数蓄積されているため、どのような業界・業種であっても最適なソリューションを提供することが可能となっています。